何のために保険に入るのでしょうか？

まずは自分の保障ニーズを把握し、どの程度補償額が必要かを明確にした上で保険商品を選択しましょう。

すると、たいていは死亡保障と医療保障といったシンプルなものに行き着きます。
普通はこれらの保障で事足ります。

お金に余裕があれば、ガンや介護の保障をプラスすればいいのです。

死亡保障や医療保障はいくら必要なのでしょう？
必要保障の計算方法は複数あります。

基本は公的保障で賄い、次に貯蓄、それでも足りない分を保険でカバーすればよいのです。

では、代表的な計算方法をご紹介いたしましょう。

死亡の必要補償額は、たとえば夫が亡くなった場合、遺族の生活保障がいくら必要か。

それは遺族の支出累計額から、遺族の収入累計額や現在の金融資産の総額を差し引いて計算する。
これらの累計額は、一般的に子供の分は独立するまで、
配偶者の分は平均余命まで計算する。

遺族が今後支出する累計額は、生活費や住居費、教育費などの合計です。

家計簿をつけていれば簡単ですが、なければ、「何かあったらこのくらいで生活をしよう」
という目標を立てておきましょう。
また、統計データを用いて目安を立ててもいいでしょう。

次に、遺族の収入累計額、遺族年金などの公的年金に死亡退職金や弔慰金、
妻の収入などを累計します。

この中でも最も公的年金の見込みが立てにくいです。
妻と高校生以下の子供のいる夫であれば、遺族年金が支給されます。

最後に現在の金融資産額は、現金や預貯金だけではなく別荘や株式など、
いざとなったら換金できる資産も含めて計算しましょう。

計算した結果、遺族の支出の累計額が一億五千万円になっても、
現在の金融資産額が一億五千万円あれば、今後収入がなくても遺族の生活は大丈夫でしょう。

相続税対策など別の目的が無い限り、客観的に見て死亡保障は不要でしょう。

遺族の収入累計額と金融資産額を合わせても一億しかない場合は、
五千万円程度の不足が発生します。・・・・この不足分に、お金を出して保険をかければいいのです。

最後になりますが、保険の見直しをする前に加入している保険をすぐに解約しないで下さい。

よりよい条件の保険に加入できるとは限りませんし、
加入できなければ「無保険状態」になる危険性もあります。

加入できると自分で判断してはいけません。

きちんと「告知」をして、新しい保険に正常に加入したことを確認してから、

古い契約の解約や減額をしてください！！